オフィスに防災用品があっても社員が知らない現実をどう変えるか

オフィスに防災用品があっても社員が知らない現実をどう変えるか

企業の多くがオフィスに防災用品を備えています。
しかし、実際のところ「どこに何があるのか」「どう使うのか」を把握している社員は少数派です。
備えがあっても、知られていなければ意味がありません。
災害時に機能する備えとは、社員一人ひとりがその存在と使い方を理解している状態です。

この記事では、オフィス防災の「見える化」と「実践化」の方法について、わかりやすく解説していきます。

なぜ社員は防災用品を知らないのか

多くの企業は「備えていることで安心している」状態にとどまってしまいがちです。
備蓄品は棚や倉庫に整然と収納されていても、社員が普段目にすることがなければ、その存在は「無いのと同じ」になってしまいます。
特に、新入社員や異動してきた社員は、何がどこにあるのか説明される機会が少なく、緊急時に備蓄品を活用できるとは限りません。

また、防災担当者が一部のメンバーに限られている場合、情報共有が行き届かず、現場での判断や行動が遅れる原因にもなります。

防災用品の「見える化」を進める

防災用品をただ備えるだけではなく、「誰もが意識できる形」で配置することが重要です。
たとえば、防災キャビネットや備蓄棚に「防災マップ」を掲示し、オフィスのフロアごとに備蓄品の場所をわかりやすく示すことが効果的です。
定期的に掲示物を更新したり、ポスターなどで「このフロアには何があるか」を常に可視化しておくことで、社員の意識も自然と高まります。

オフィスツアーや新入社員研修の際には、防災用品の配置場所を案内することも忘れてはいけません。
日常の中で防災用品の存在を目にする機会を作ることで、災害時に役立つ「使える備え」へと進化します。

実践型の防災訓練を取り入れる

年に一度の避難訓練だけでは、防災意識はなかなか定着しません。
そこで有効なのが、実際に防災用品を使う訓練を組み込むことです。
たとえば、非常食の試食会や簡易トイレの設営体験、防災グッズを取り出すロールプレイングを行うなど、体験を通じて学ぶ場を定期的に設けます。

さらに、防災用品の「点検」を社員が実際に行う機会を作ることで、内容物を把握できるだけでなく、使用期限の確認や不足品の把握にもつながります。
実践を重ねることで、自然と防災スキルが向上します。

情報共有の仕組みを作る

防災担当者任せにせず、全社員が防災情報を共有できる仕組みも重要です。
社内ポータルサイトやチャットツールに、防災マニュアルや備蓄品リストを掲載しておけば、いつでも情報を確認できます。
また、緊急時の対応マニュアルは印刷して共有するだけでなく、デジタルツールを使って随時更新・周知できる体制を整えると良いでしょう。

定期的な「防災情報の見直し日」を設け、最新情報が行き渡る仕組みを作ることで、オフィス全体が防災に強い組織に変わります。

まとめ

オフィスに防災用品があっても、社員がその存在を知らなければ備えの意味は半減してしまいます。
大切なのは、「誰もが知っている」「誰もが使える」状態にすることです。
防災用品の見える化、実践型訓練の実施、情報共有の仕組みを徹底することで、災害時に初めて本当に役立つ備えになります。
今日から、防災が社員全員の「自分ごと」になる職場づくりを始めてみませんか。